初診の方へのご案内

当院では、WEB予約またはお電話での予約に対応しております。
下記内容をご確認のうえ、ご予約をお取りくださいますようお願いいたします。

初診予約について

  • 当院は、初診・再診ともに予約制です。初診については完全予約制です。WEB予約またはお電話でのご予約をお願いいたします。
  • 初診当日は、30分前におこしください。診察の前に、記入していただく書類がある場合もあります。

ご来院時にお持ちいただくもの

持ちものについては、下記をお願いいたします。

  • マイナ保険証または健康保険資格確認書
    おそれいりますがご来院の際は毎回、受付でご提示下さいますようお願いいたします。
  • お薬手帳
    お持ちの方は、ご持参くださいますようお願いいたします。
  • 紹介状（診療情報提供書）
    ほかの医療機関に通院されている方は、なるべくお持ちください。
  • 自立支援医療受給者証
    他の医療機関で自立支援医療制度をご利用中で、当院に転院を希望される方はお持ちください。
    自立支援医療については、詳しくは自立支援医療についての欄をご覧ください。
  • 各種医療証
    お持ちの方はご持参ください。

初診の方へのお願い・注意事項

  • 初診については完全予約制です。必ず事前のご予約をお願いいたします。
  • 対象の年齢は18歳以上です。
  • 患者様ご本人の来院をお願いいたします。ご家族のみのご相談の場合は、制度上保険診療が適用されませんので、自費にて承っております。
  • 次に該当する方は当院での適切な対応が難しいため、おそれいりますが診療体制を備えた医療機関へのご相談やご受診をお願いいたします。公的機関で受診先の情報が得られる場合もあります。
    • 死にたい気持ちが強く、危険な行動のコントロールが困難な方。
    • 著しい自傷行為や暴力行為がある方、興奮が非常に強い方。
    • 依存症の方。治療プログラムを含めた専門的な診療が当院では困難なためです。
    • 知的障害（知的発達症）、発達障害（神経発達症）、認知症について、確定診断を希望される方。当院では心理検査や画像検査など確定診断のための検査の大半が実施出来ないためです。 他の医療機関で診断を受けられた後の診療は当院でも行なっておりますが、例えばADHD（注意欠如多動症）や認知症の薬については、一部取り扱いのない薬がございます。
    • 睡眠時無呼吸症候群、ナルコレプシー、てんかんの診断や治療を希望される方。専門的な検査や判断が必要ですが当院では実施していない、あるいは困難なためです。
    • 摂食障害（摂食症）により著しいやせがみられる方。やせが目立たない方も専門性の高い医療機関の受診をご検討ください。
    • 注射や点滴をご希望の方。おそれいりますが当院では取り扱っておりません。

再診の方へのご案内

  • 再診も初診と同じく予約制です。
  • 再診の方で、予約外受診・ご予約の変更・キャンセルの場合は、お手数ですがWEB予約またはお電話でのご連絡をお願いいたします。
  • 診察の待ち時間については、他の患者様の病状等によって長くなったり順番が前後する場合があります。
  • マイナ保険証または健康保険資格確認書については、おそれいりますが毎回受付でご提示くださいますようお願いいたします。
  • 保険証の内容（住所・勤務先など）に変更があった場合は、受付までお知らせください。

自立支援医療について

自立支援医療とは、こころの病気・精神疾患で通院されている方が安定して治療を受けることができるように、医療費の自己負担が軽減される公費負担医療制度です。この制度が適用されますと、自立支援医療の対象となる医療の自己負担は原則１割となります。
自立支援医療のご利用を検討してみたいという方は医師にご相談ください。

※自立支援医療についてもう少し詳しくお知りになりたい方は下記をお読みいただければと思います。

自立支援医療は全国的な制度であり、多くの方が利用されています。
申請はお住まいの市区町村の窓口でしていただき、認定されますとそのクリニックの名称が記載された受給者証が発行されます。
すでに他院で自立支援医療制度をご利用中の方で、当院に通院先を変更される際には指定医療機関の変更が必要になります。お手数ですがお住まいの市区町村の窓口で変更の手続きをお願いいたします。
当クリニックの名前が記載された受給者証をお持ちいただくまでは、窓口でのご負担は通常の保険診療の額となります。市区町村で自立支援医療の手続きをされた後、受給者証が届くまでに当院を受診された場合は、一旦通常の保険診療の費用となりますが、受給者証が届いて当院にご持参いただいた後に、自立支援医療が適用された期間について差額をご返金いたします。
なお、制度上、自立支援医療で自己負担が軽減されないものとして、自立支援医療適用外の処方、診断書など文書によってはその作成の費用、などがあります。
自己負担額については上記のように原則１割ですが、負担が大きくならないように、自立支援医療を受ける方の世帯の所得に応じて上限額が設けられています。
制度についてさらに詳細な点は自治体により異なる場合がありますので、お知りになりたい場合はお手数ですがお住まいの市区町村でお尋ねいただければと思います。

保健医療機関における掲示事項

電子的診療情報連携体制整備加算

  • オンライン資格確認等システムにより取得した診療情報等を活用して診療を行っています。
  • 電子処方箋の発行体制を整備し、医療DXを通じた質の高い医療の提供に努めています。
  • 電子カルテ情報共有サービス等の医療情報連携体制を活用し、必要な診療情報を取得・共有することで、より安全で適切な医療の提供に取り組んでいます。
  • マイナ保険証の利用を推進し、受診歴、薬剤情報、特定健診情報その他必要な診療情報を取得・活用しています。

一般名処方加算

後発医薬品の使用促進を図るため、医薬品の銘柄名ではなく有効成分の名称で処方する「一般名処方」を行っております。